当然それだけの投資をするわけですから、投資に対するリターンにもそれなりに高いものを要求してきます。彼らにとっては、学歴も職歴も自分から攻めるための一手段なのです。日本では学歴も職歴もすべて守りに入るための手段として使われているにすぎません。常に攻め続けるアメリカ人と、もう長いこと守ることしか頭にない日本人との差が、不動産ビジネスにも如実に表れているのです。いまからでも遅くはありません。あなたも不動産ビジネスのプロとして攻めに転じましょう。現場で汗を流す集団主義だけが不動産ビジネスではないのです。既に日本でも余り始めた画一的な居住用不動産のビジネスだけでは、なかなかプロにふさわしいビジネスはできません。これからは一刻も早く不動産投資のプレーヤーとして名乗りを上げて、インテリジェンスのある不動産ビジネスを手掛けることです。いまなら、さしたる競争相手がいない状態で攻め続けることができるはずです。③世界の不動産ビジネスの歴史から学べ日本は不動産ビジネスに関する限り、きわめて歴史の浅い国です。日本の土地制度が近代化されたのは、明治六年（一八七三年）の地租改正条例で土地の私有が認められてからですから、その歴史はたかだか一三○年程度のものです。